現代のトイレ設計：実践的なアプローチ解説と事例多数の書籍紹介

現代の建築設計では、トイレの快適性と機能性は、利用者の満足度に直結する重要な要素です。

公共施設、オフィスビル、商業施設など、多くの人が利用する場所において、トイレの設計は、施設設計成功を左右するクリティカルなポイントとなります。

この記事では、空調調和・衛生工学会が提唱する「衛生器具の適正個数算定法」を基に、トイレ設計の基本から応用までをわかりやすく解説します。

トイレ器具数設計の基本

空調調和・衛生工学会の「衛生器具の適正個数算定法」について

トイレの器具数について、最も多く用いられているのが、

空調調和・衛生工学会の「衛生器具の適正個数算定法」です。

この算定方法では、「建物用途」「想定人数」「男女比率」「待ち時間の評価によるサービスレベル」のパラメータから器具数が算出されます。

建物用途は自明ですが、「想定人数」「男女比率」「待ち時間の評価によるサービスレベル」のそれぞれの設定については、下記の通り行われることが多いように思います。

これらを決定したパラメータから下記のような表から各器具数を決定します。

近年の設計では、特に女子の便器数は、レベル１の算定結果に＋αする傾向が多いようです。

（参考図書：ディテール No.238 2023年10月号　■特集　トレイの現在）

トイレ器具数算出の注意点

空調調和・衛生工学会の「衛生器具の適正個数算定法」の適用範囲

上記で解説した通り、トイレ器具数は空調調和・衛生工学会の「衛生器具の適正個数算定法」で殆ど算定されます。

しかし、事務所の適正器具数の算定図は利用人数が300人までとなっています。

つまり、0.1(人/㎡）とすると3000㎡以上の大規模オフィスには対応できていないことなります。

近年は、再開発により大規模オフィスの計画も増えているので、トレンドも考慮しつつ、トイレの器具数を決めていきましょう。

事務所衛生基準規則

労働安全衛生法では、オフィスや職場におけるトイレの数が具体的に定められています。

具体的には、男性用大便所は、男性労働者60人以内ごとに1個以上- 男性用小便所は、男性労働者30人以内ごとに1個以上- 女性用便所は、女性労働者20人以内ごとに1個以上が求められています。

注意したいのは、就業人数が増えてくると、空調調和・衛生工学会の「衛生器具の適正個数算定法」にて算定した個数よりも多くなる傾向にあるため、大規模なオフィスを検討する際は注意が必要です。

トイレブースの設計

トイレの器具数が決まったら、各トイレブースサイズを検討します。

トイレブースの最小寸法については、明確な規定は存在しないものの、利用者が快適に使用できるスペースを提供する必要があります。

一般的に言われる最小寸法は下図の通り、便器の先からドアまで40cm以上、便器の両側の壁まで15cmです。

また、一般的なトイレブース寸法は、用途により変わりますが、大まかには

上記寸法をまずは考えておくのが良いでしょう。

ただし、車いす利用者対応については、電動車いすや、その他の機能を持たせる場合、幅230cm×奥行250cm程度必要になる場合もあるので注意しましょう。

詳細な設計・現場開始後に、扉のサイズやライニングのサイズを調整することで、よりブース内を広くしたり、ブースを小さくするような検討も可能です。

おすすめ図書紹介

トイレの器具数と、トイレブースが決まると、トイレとして必要な大まかな面積がわかります。

そこから、建物全体の計画から、どの部分にトイレを配置するか検討しつつ、詳細を詰めていきます。

近年は、バリアフリーはもちろん、ジェンダーフリーの観点からも「全ての利用者が快適に使用できるように」と、トイレに求められる要求性能が上がっています。

そこで、おすすめなのが、今回の記事でも参考にした下記の書籍です。

どの施設でも必ずあるのがトイレなので、その参考事例を多数手元に置くのは、すぐに自身の計画に反映できて、業務効率向上と計画品質が格段に上がるでしょう。

特集記事には、

・多数のブース基本寸法の図解

・オフィス・商業施設の配置計画や器具数に関する専門家の考察

・最新事例の計画意図や、配置計画・ディテールの図解

など、トイレ設計の基本から、最近のトレンド把握までの情報が多く掲載されていました。

設計や計画のお役に立つと思います。

ぜひ、手に取って見てみてください。

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